最近では既存ストックの有効利用や長寿命化を目的とした、施設の劣化調査等が注目されています。また、近年頻発している災害においても、復旧計画の基礎データとして施設の健全度を把握するために効率的な調査方法が必要とされています。当社では、道路・トンネル・橋・河川・堤防・漁港・港湾・空港・海岸などの土木施設の他、土石流・崖崩れ・地すべりなどに対する土砂災害基礎調査を行っています。調査においては、日々進歩する測量・調査における新技術を積極的に取り込み、調査効率の向上・調査精度の向上に努めています。
河川堤防では、可動断面において流水を安全に流下させる能力を有する防災構造物であり、洪水等により堤防がその機能を喪失または低下することを回避しなければいけません。すなわち、洪水等によって生起される浸透、浸食作用、さらに地震に対して安全な構造を有している必要があります。そのため、地質調査・土質試験結果に基づく堤体および基礎地盤の適切な強度評価をはじめ、計画高水波形、および実績洪水波形、実績降雨波形を考慮した解析による検討等を行い、総合的に堤防の安全性を照査し、適切な堤防の強化工法を提案します。
コンクリートに対しては、
■調査計画の策定
事業内容に関する環境条件（気温・日射量・凍結融解回数・飛来塩分量など）に、既存資料を重ねて総合的な劣化判断のもと、その構造物の抱える問題点を抽出して、調査・解析の方向性を提案します。
■現状の把握
調査計画の策定により、赤外線調査（サーモグラフィ法：写真）や弾性波調査（AE法）などを用いて、内部の損傷を把握します。
また、構造物の採取コアによるアルカリ・シリカ反応試験や塩分含有量試験などにより、コンクリートの成分分析を行います。
