環境・自然 | 事業紹介 service

環境

・網走川広域河川改修工事(環境調査) _網走建設管理部
・頓別川広域河川改修工事環境調査(補正)(繰越) _稚内建設管理部
・北海道徳志別川における魚類調査業務 _産業技術総合研究所
・佐幌ダム再生事業環境調査 _帯広建設管理部
・根室中標津線(地交)工事環境調査委託 _釧路建設管理部
・パンケヌシ川砂防工事外環境調査(補正翌債) _室蘭建設管理部
・美唄富良野線特定交付金工事(美唄工区)環境調査 _札幌建設管理部

土質・地質

・増毛稲田線地道債交安工事地すべり対策検討 _札幌建設管理部
・岩内道路事務所管内地質調査業務 _小樽開発建設部岩内道路事務所
・苫小牧市道営住宅新築工事地盤調査(仮称)植苗団地 _北海道建設部
・利根別川広域河川改修工事(南利根別川工区)軟弱地盤対策設計 _札幌建設管理部
・一般国道5号共和町小沢地質調査業務 _小樽開発建設部
・道央圏連絡道路長沼町長沼南幌道路地質調査外一連業務 _札幌開発建設部
・日高自動車道新ひだか町浦和地質調査業務 _室蘭開発建設部
・3・3・26愛国北園通交付金工事地質調査委託その2 _釧路建設管理部

動植物調査・保全計画

当社では、動植物の調査はもちろん、改修に起因する魚類や植生など生物への応答に着目した調査を計画し、インパクトの低減方法や保全方法の提案をします。

 

・河川工事に伴う事前環境調査

・環境因子の抽出

・多自然型川づくりの追跡調査

・魚道機能調査

・産卵床の調査及び造成計画

・河川環境情報図の作成

・淡水魚類の水中撮影 など

 

私たちの生活には欠かせない道路。野生生物にとっては、生息域の分断や消滅など、道路の敷設に伴って様々な影響を受けることになります。当社では、道路敷設に伴う環境への影響を最少化するため、調査計画~保全対策までを一貫してお手伝いします。

 

・道路事業に伴う現況把握・環境因子の抽出

・施工時における鳥類・哺乳類などのモニタリング

・施工に伴う貴重植物の移植計画

・生態系に配慮した緑化計画

軟弱地盤解析

軟弱地盤上の盛土や掘削、および構造物の建設は、時として地盤に過大な変位をもたらし、人命はもちろんのこと、周辺地域のネットワークや経済にも多大な影響を及ぼします。このため、建設工事にあたりこれらを事前に把握することは非常に重要で、地盤破壊や周辺に影響を与えると予測される場合は対策工を施す必要があります。

当社では、地質調査・土質試験結果等の情報を基に、地盤変形解析(FEM)、圧密沈下解析、円弧すべり解析等の地盤解析を手がけております。また、現場のニーズに適応した対策工法の選定から設計まで、経験から得たノウハウと高度な技術力を提供します。

土質・地質調査

複雑な地形地質の条件にある我が国において、建設工事を計画し建設するにあたってまず必要となる情報は、建設対象地域の地盤状況です。地盤状況に対応した適切な設計を行い、施工法を選定することが肝要です。当社では、各種建設工事においてボーリング調査、原位置試験、土質試験等の土質調査の計画立案、および実施を手掛けており、経験から得たノウハウと高度な技術力を提供します。

 

一般的なボーリング調査から特殊な探査・試験(各種原位置試験、表面波探査、1m深地温探査、多点温度検層、各種地滑り調査)まで豊富な調査種目で調査精度を高めています。

表面波(レイリー波)は地盤の状況を把握する探査で、弾性波探査に比べ発破を使用せずに起振するので安全かつ経済的な探査です。

物理環境

【風】

風と戦い・風と共存するためには、まず敵を知ることから始まります。敵を知る方法の第一は現地での観測です。弊社ではこれまで風況調査、積雪・吹きだまり調査、飛来塩分調査、飛砂調査等さまざまな調査の実績を有しています。

 

第二は数値シミュレーションです。現地調査は直接現地の状況を調べることからもっとも重要な調査ですが、単点の情報しか得られない・多くの情報を得るには膨大な費用がかかる・境界層付近の複雑な現象を把握することが困難といった問題があります。

現地調査データを再現し風況場の全体像を把握するために数値シミュレーションは最も有効な手段です。

また構築したモデルをもとに将来予測を行い、この結果により計画の評価を行います。

 

【波】

現地状況の把握:

現在の波浪・流況調査し、そこから得られる知見を漂砂メカニズム解明の資料とます。

 

○深浅測量

○波浪・流況調査

○浮遊砂調査

○砂面変動調査

 

【水・土】

わが国では、高度成長期以降様々な環境汚染が顕在化しています。公共事業においても、河川・海域の有機汚濁、掘削残土の土壌汚染、道路供用に伴う大気汚染など、様々な場面で、これら汚染物質の拡散を防がなければなりません。

当社では、汚染物質の分析から、処理のプロセス、複雑な法対応のリサーチをはじめ、地盤や河川・海洋の専門部署と連携し、河川・海域・地下水などを対象に幅広く対応しています。